キャッシュレス決済には複数の種類があり、タッチ決済はスピーディな決済が可能な点が特徴です。近年ではタッチ決済に対応している店舗が増えていることから、導入を検討している事業者の方も多いでしょう。

本記事では、タッチ決済について種類や導入するメリット・注意点を解説します。導入を検討している事業者の方は参考にしてください。

タッチ決済とは

タッチ決済とは、店頭で専用の端末にかざすだけで決済が完了するサービスです。現金を使わずに決済が完了するキャッシュレス決済の一種といえます。

店舗側がタッチ決済に対応した端末を導入していれば、顧客は現金を使わずともカードやスマートフォンなどで決済ができます。非接触で決済が完了するため、店員と顧客が接触することはなく、感染症対策としても有効です。

タッチ決済の主な種類

タッチ決済は、主に以下の3種類に分けられます。

• クレジットカード
• 電子マネー
• デビットカード

カードをかざして利用するほか、対応している機種であればスマートフォンやスマートウォッチをかざすことでも、タッチ決済を利用できます。iPhoneであればApple Payに、AndroidであればGoogle Payにクレジットカードや電子マネーを登録すると、スマートフォンやスマートウォッチでもタッチ決済を利用できるようになります。

クレジットカード

タッチ決済に対応したクレジットカードと専用の読み取り端末があれば、クレジットカードでタッチ決済をおこなうことができます。どちらかが欠けていると、クレジットカードのタッチ決済ができないので、注意しましょう。

クレジットカードを端末に挿入したり、スライドしたりして読み込ませる従来の決済方法と比較すると、サインや暗証番号の入力が不要になるため、スピーディな決済ができます。加えて、カード番号やセキュリティ番号、暗証番号の盗み見やスキニングのリスクが軽減されるため、セキュリティ性が高くなります。

ただし、クレジットカードのタッチ決済は限度額が1万円程度に設定されていることが一般的で、一定額を超える会計にはタッチ決済が利用できない点には注意が必要です。

電子マネー

電子マネーもタッチ決済に対応しています。SuicaやPASMO、ICOCAなどの交通系電子マネーやWAONやnanaco、楽天Edyなどの流通系電子マネー、iDやQUICPayなどのクレジットカード系の電子マネーなど、さまざまな種類の電子マネーがあり、利用者も多いです。

電子マネーは事前にチャージする「プリペイド型」があり、使い過ぎを防ぐ目的で、クレジットカードを保有していても電子マネーを優先的に使用する人もいます。

デビットカード

デビットカードとは、決済と同時に銀行口座から利用金額が引き落とされる仕組みのカードです。カードに紐づいている銀行口座の残高が不足していると決済できない点から、プリペイド型の電子マネーと似た仕組みといえます。使い過ぎを防げる点に加えて、資金を口座から移動させる手間がない点がメリットです。

デビットカードにはVisaやMastercardなどの国際ブランドが付いており、加盟店での決済に利用できます。店舗が国際ブランドのタッチ決済に対応していれば、デビットカードでもタッチ決済が可能です。

タッチ決済を導入するメリット

店舗がタッチ決済を導入するメリットは、主に以下の3点です。

• 新規顧客を獲得しやすい
• レジ業務の効率化につながる
• 店舗サービスに対する時間が確保できる

それぞれ解説していきます。

新規顧客を獲得しやすい

キャッシュレスの普及にともない、現金を持たない人が増えています。キャッシュレス決済の場合、利用額に応じてポイントを得られるものもあり、現金を持ち歩いている人であっても、キャッシュレスで決済をする人が多いです。

キャッシュレスがメインの人のなかには、店舗に入る前に使える決済手段を確認する人もいます。現金を持ちあわせていない人やできるだけキャッシュレスで決済を済ませたい人であれば、決済手段が現金のみの店舗やメインで利用している決済手段が利用できない場合、別の店舗に行ってしまう可能性があります。

タッチ決済を導入すると、クレジットカードや電子マネーなど、さまざまな決済手段を導入することになるため、新規顧客の獲得が期待できるでしょう。

レジ業務の効率化につながる

タッチ決済の場合、カードやスマートフォンなどを端末にかざすだけで決済が完了するため、決済にかかる時間が短縮化が期待できます。

現金はもちろん、クレジットカードを端末に読み込ませて決済する場合と比較しても、タッチ決済の方が決済にかかる時間が短くなるというデータもあります。クレジットカードの受け渡しや暗証番号の入力などの手間がタッチ決済にはないためです。

会計にかかる時間が短くなると、顧客の満足度の向上や回転率が上がり売上の向上が見込める点がメリットといえます。

店舗サービスに対する時間が確保できる

タッチ決済に対応した端末の導入にあわせて、売上や在庫を確認できる環境を整えると、業務効率化や無駄なコストの削減につながります。

店舗サービスにかける時間を増やし、顧客満足度を向上させられると、リピーターの獲得が期待できます。

タッチ決済導入前に確認すべき注意点

タッチ決済には以下のような注意点があります。

• 専用の端末を準備する必要がある
• 手元に入金されるまでに時間がかかる
• 通信障害や停電があると利用できなくなる

導入前に確認し、注意点も踏まえて検討してください。

専用の端末を準備する必要がある

タッチ決済に対応した専用の端末を準備する必要があります。

注意点としては、クレジットカードと電子マネーでは、タッチ決済の処理に使用されている技術が異なるため、導入する端末によってはどちらか一方しか利用できない、というケースも考えられます。1台でクレジットカードと電子マネーの両方のタッチ決済に対応する端末があるため、導入前にチェックしてください。

また、端末を導入すると初期費用のほか、月額料金や決済手数料が発生する会社もあります。

手元に入金されるまでに時間がかかる

タッチ決済を含むキャッシュレス決済では、手元に入金されるまでに時間がかかってしまいます。入金サイクルは端末を契約する会社によって異なるため、入金までの日数や頻度を確認しましょう。

また、売上の入金方法や振込手数料の金額・条件もあわせて確認し、複数の会社を比較してください。

通信障害や停電があると利用できなくなる

タッチ決済では通信を必要とするため、通信障害や停電などのトラブルが発生すると利用できなくなります。

日本では2018年の北海道で震度7の地震が起きた際に、停電の影響でキャッシュレス決済が利用できない事態が発生し話題になりました。日本は自然災害が多い国であるため、今後もタッチ決済を導入後にトラブルによってしばらく利用できなくなってしまう可能性が十分に考えられます。

また、災害でなくても、通信障害など端末側のトラブルによっても決済できなくなる可能性も秘めています。

まとめ

タッチ決済はカードやスマートフォンなどを専用の端末にかざすだけで決済が完了するシステムです。会計にかかる時間の短縮化やキャッシュレスメインの新規顧客の獲得などが見込めます。クレジットカードと電子マネーの両方に対応しているタッチ決済の端末を導入すると、1台で多くの顧客に対応できます。

タッチ決済は、利用する人・業種によっては便利な決済手段ではありますが、非対面の決済には対応していません。業種によっては非対面の決済が中心となるため、WEB決済が求められます。

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